株式会社GX ENERGY|原子力発電所の事故時の排気を浄化するフィルターベントの事業化を目指す東京科学大学発ディープテック

株式会社GX ENERGY(ジーエックスエナジー)

GX ENERGY「フィルターベント」を研究|研究領域=事故時の排気を浄化する設備/強み=洗浄と吸着を重ね放射性物質を減らす/将来性=原子力以外の空気浄化を目指す

企業紹介|株式会社GX ENERGYとは?

原子力発電所の事故時に、放射性物質を取り除いて蒸気を逃がす設備「フィルターベント」。株式会社GX ENERGYは、その事業化と普及を目指す、東京工業大学(現・東京科学大学)発のディープテック企業です。ラサ工業や東京科学大学などが開発した、スクラバー(水で洗う装置)とゼオライトなどの吸着を重ねてヨウ素や希ガスを取り除くシステムの事業化に取り組んでいます。

キーワード「フィルターベント」

フィルターベントは、重大事故(炉心が損傷する事故)で格納容器(放射性物質を閉じ込める容器)の圧力が高まったとき、気体をフィルターに通し放射性物質を減らして逃がす設備です。そのまま出せば放射性物質が広がるため、除去の性能が問われます。ベントの際に放射性物質を外へ広げない設計が、原子力発電所の安全性を左右します。

市場課題|事故時の排気に求められる除去性能

現状の事故時の排気の課題|現状は、粒子向けの設備だと気体が残りやすい/排気は放射性物質を含みうる/気体の放射性物質は捕まりにくい

排気は放射性物質を含みうる

重大事故時の排気には、放射性物質が含まれることがあります。格納容器の圧力が上がると、破損を防ぐために中の気体を外へ逃がす場面があり、フィルターを通さなければ環境へ広がります。除去の性能が十分でなければ、排気そのものが周辺への影響につながる点が課題です。

気体の放射性物質は捕まりにくい

放射性物質のうち、粒子は水やフィルターで捕まえやすい一方、ヨウ素の一部や希ガス(他の物質と反応しにくい気体)は気体のまま通り抜けやすいとされています。希ガスは水に溶けにくく、化学反応でも捕まえにくい物質です。粒子向けの設備では、これらが外へ出る余地が残ります。

他にも、粒子の除去性能、気体状のヨウ素の捕捉、希ガスの吸着、といった課題があるといわれています。

FrontJournalの解説
  • フィルターベント原子力発電所の重大事故時に、格納容器の圧力を下げるため気体を外へ逃がす際、フィルターで放射性物質を減らす設備を指す。過圧による破損を防ぎつつ、環境への放出を抑える。

GX ENERGYの強み|「フィルターベント」を研究

GX ENERGYが「フィルターベント」を研究|現在は、洗浄と吸着を重ねる構成を研究/多段のフィルターで除去を重ねる/気体状の成分を吸着で減らす

多段のフィルターで除去を重ねる

気体を水に通して洗う方式だけでは、水に溶けにくい成分が残りやすくなります。

同社が事業化するシステムは、スクラバー(水などで気体を洗う装置)、特殊なゼオライト(微細な孔を持つ鉱物)、メタルファイバー(金属の細い繊維を重ねたフィルター)などを組み合わせた、多段のフィルターでヨウ素や希ガスを吸着する構成です。経済産業省の補助金を使い、ラサ工業や東京科学大学(旧・東京工業大学)などが開発した、とニュースイッチの記事(2023年11月)は伝えています。重大事故時に、周辺環境への放出を抑えられる設備として、事業化を目指しています。

気体状の成分を吸着で減らす

気体状の成分は、ゼオライトによる吸着の段で減らす考え方です。

ヨウ素や希ガス(他の物質と反応しにくい気体)のような気体状の成分は、水に溶けにくく、洗うだけでは残りやすい成分で、粒子向けの設備では外へ出る余地が残ります。このシステムは、吸着の段を水で洗う段と重ねた構成です。ニュースイッチの記事は、スクラバーや特殊なゼオライトなどの多段階のフィルターがヨウ素や希ガスなどの放射性物質を吸着すると伝えています。吸着の段で、水に溶けにくい成分を減らせる点が、この構成の特徴です。

FrontJournalの解説
  • メタルファイバー金属の細い繊維を重ねたフィルターの総称である。繊維の隙間で粒子を捕らえる。金属製のため熱に強く、高温の気体のろ過にも使われる。

フィルターベントの未来|原子力以外の空気浄化へ

原子力の安全設備が変える未来|安全設備の技術を空気浄化へ広げる構想/SMRの開発協力を協議/原子力以外の空気浄化を目指す/フィルターベントの普及を目指す

SMRの設計・開発協力を協議

GX ENERGYは、小型モジュール炉(SMR、工場で造る小型の原子炉)の設計・開発協力を協議する、とニュースイッチの記事(2024年1月)は伝えています。2023年11月の記事によると、SMRは従来の軽水炉より設備が小さく、大きな格納容器の設置が難しいとされています。そこで同社は、SMRに合ったフィルターベントを設計し、欧米メーカーが開発する原子炉への導入を目指す方針です。このSMR構想は、炉心の冷却水の循環にインターナルポンプ(炉内に組み込むポンプ)を採用し、ポンプの回転数で電気出力を変える負荷追従運転(電力消費量の変化に短時間で対応する運転)を可能にするものだと、ニュースイッチの記事(2024年1月)は伝えています。

原子力以外の空気浄化へ展開

原子力以外の空気浄化へ、フィルターベントの技術を広げることを目指しています。2023年11月の記事は、ウイルスの除去に加え、原発事故を想定した避難所などへの設置を見込むと伝えています。原子炉の建設は収益を得るまでに時間がかかるため、当面は空気浄化システムで収益を得る考えとされていました。ヌヴィアとの提携でも、フィルターベントを活用した空気浄化システムでの協力が報じられています。

安全設備の普及を目指す

フィルターベントを原子力発電所の事故対策として社会に根づかせることが、同社の目指す姿です。2023年11月のニュースイッチの記事で、奈良林特任教授は、多くの主要メーカーと協業などの話を進めており、すでに数基を受注していると話しています。その後の受注数は公表資料で確認できていません。同記事によると、将来は、工場で原子炉の主要部品を製造し組み立てるSMRの実現を目指しています。量産化を容易にし、建設コストの低減や建設期間の短縮につなげる方針とされています。

会社概要|株式会社GX ENERGYの事業内容・設立背景

東京工業大学の研究を事業化

GX ENERGYは、東京工業大学(現・東京科学大学)発のスタートアップです。科学技術創成研究院の奈良林直特任教授が立ち上げたと、ニュースイッチの記事(2023年11月)は伝えています。2024年1月の記事は、奈良林氏を社長と記しています。

原子力発電所の安全性を高めたい既存の原発メーカーへの提案が、事業の軸です。フィルターベントなど、事故時の排気を浄化する設備の事業化に取り組んでいます。奈良林特任教授は、2023年11月の記事で、カーボンニュートラルの実現には原子力発電の運転が必要だと述べています。

補助金を使う開発を事業化

日刊工業新聞(ニュースイッチ)の記事は、経済産業省の補助金を使い、ラサ工業や東京科学大学などが開発するシステムをGX ENERGYが事業化する、と伝えています。最新鋭のフィルターベントは、東京工業大学やラサ工業などが経済産業省の支援を受けて開発しました。実用化を目指すのが、GX ENERGYだと伝えられています。

提携と事業の広がり

フランスの原子力発電関連会社ヌヴィアと提携しました。2024年度にも、ヌヴィアが手がける原子炉へ同社のフィルターベントを導入して実用化する、とニュースイッチの記事(2024年1月)は伝えています。同じ記事は、空気浄化システムでの協力、SMRの設計・開発協力の協議、原子力をエネルギー源にした宇宙船の開発での協業の検討、米国やカナダの原子力メーカーとの提携の目標も伝えています。導入や提携のその後の状況は、公表資料で確認できていません。

会社情報

会社名株式会社GX ENERGY(ジーエックスエナジー)
所在地東京都東久留米市中央町5丁目6番39号(Gビズインフォ・2026年4月更新)
代表奈良林 直(2024年1月時点では社長)
事業フィルターベントシステムの事業化と普及。空気浄化システムの実用化。小型モジュール炉(SMR)の設計・開発協力の協議(2024年1月時点)
技術領域フィルターベント、空気浄化、スクラバー、ゼオライト、メタルファイバー
URLhttps://www.gx-energy.co.jp/

編集後記|FrontJournal編集部より

原子力発電所の安全対策は、事故が起きない限り表に出ることの少ない領域です。しかし重大事故のときに排気を浄化できるかどうかは、周辺の環境を左右する設備の性能にかかっています。その中核となる除去の技術を、大学の研究者が起業して事業にする姿が印象的です。

GX ENERGYが取り組むのは、水で洗う段、ゼオライトで吸着する段、メタルファイバーを使う段を重ねた多段の構成です。反応しにくい気体まで視野に入れた設計は、除去の対象を広げる考え方といえます。原子力以外の空気浄化へ広げる構想も示されており、安全設備の技術が別の分野へ応用される可能性も感じられます。

大学発の技術が、社会の備えとして根づくかどうか、今後に注目したいところです。

FrontJournal編集部

出典:経済産業省 大学発ベンチャーデータベース2026

出典:「Gビズインフォ」(経済産業省)(2026年9月28日に利用)を加工して作成

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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