株式会社SportipはAI動作解析で姿勢と歩行を数値化する筑波大学発スタートアップ

株式会社Sportip(スポーティップ)

Sportip「AI動作解析」を研究|研究領域=映像から姿勢や歩行を数値化する技術/強み=専用装置に迫る計測の精度/将来性=介護のリハビリを支える

企業紹介|株式会社Sportipとは?

経験と感覚に頼ってきた運動指導を、数値にもとづく指導へ変える技術として、注目を集める「AI動作解析」。株式会社Sportipは、その「AI動作解析」の社会実装を目指す、筑波大学発のディープテックスタートアップです。姿勢や歩行を分析するアプリ「Sportip Pro」を、フィットネスクラブや接骨院、介護の現場へ提供しています。

キーワード「AI動作解析」

AI動作解析」は、カメラで撮影した映像から関節の位置を推定し、姿勢や動きを数値で評価する情報技術です。特徴は、体にセンサーを取り付けなくても、スマートフォンやタブレット1台で計測できる点にあります。フィットネスや介護の現場で、施術やトレーニングの前後を同じ基準で比較できます。

市場課題|運動指導が経験と感覚に依存

現状の運動指導の課題|指導者の経験に依存し質がばらつく/精密な計測は装置が大がかりで現場に不向き

指導の質が指導者ごとに変動

フィットネスやリハビリの現場では、動作の評価が指導者一人ひとりの見立てに委ねられ、指導の質がばらつきます。同じ姿勢を見ても原因とみる関節は分かれ、評価の根拠が数値として残りにくいためです。担当者が交代すると同じ指導を再現しにくくなり、利用者はどこまで効果が出たのかを把握しにくくなります。

精密な計測は装置が大がかり

動作を精密に測る三次元動作解析装置は、体に反射マーカーを貼り、複数のカメラで囲んだ専用の計測空間で撮影します。そのため設置先は研究機関や医療機関が中心で、日々の指導の現場では利用が限定的です。測る場所が現場から離れているため、科学的な知見が日常の指導へ届きにくくなります。

他にも、介護の担い手不足、記録と加算申請(介護施設が受け取る報酬を上乗せするための申請)にかかる事務の負担、施設ごとに形式が異なる身体データの蓄積、といった課題があるといわれています。

FrontJournalの解説
  • 三次元動作解析装置体に貼った反射マーカーを複数のカメラで追跡し、関節の動きを三次元の座標として記録する装置を指す。計測の精度は高い一方、専用の空間と時間を要するため、研究や医療の現場で使われる。

Sportipの強み|スマホ1台で姿勢を計測

SportipがAI動作解析を開発|マーカーなしで専用装置に迫る精度/解析結果から訓練メニューを自動提案

専用装置に迫る計測の精度

この三次元動作解析装置は、機材の設置と解析に専門の担当者を要するため、日々の指導のなかで繰り返し使うには負担が大きくなります。

同社の技術の中核は、骨格推定と呼ばれる画像認識です。カメラで撮影するだけで肩や股関節の位置を割り出し、関節の角度として数値化します。三次元動作解析装置「VICON」との比較では、スクワット動作の関節角度について、股関節でICC(級内相関係数)が0.98、膝関節と足関節で0.99という一致度が2022年の国際学会で報告されています。ICCは1.0に近いほど測定値が一致する指標で、体幹の前傾角度は0.90でした。マーカーを貼らずとも、専用装置に近い数値が得られる動作があるといえます。

解析結果から訓練を自動提案

動作を計測できても、その結果をどの運動につなげるかは、指導者が持つ知識の量に左右されます。

Sportip Pro」は、撮影した映像を数秒で解析し、結果に応じたトレーニングメニューを自動で作成します。測れるのは、姿勢、関節の曲がる範囲(ROMテスト)、歩き方、跳躍力などです。搭載するメニューは2,295種類あり、若年層から高齢者まで負荷の異なる運動を選べます。いまの姿勢を続けた将来の体型を3Dアバターで示す機能もあり、利用者は数値ではなく見た目の変化として結果を受け取れます。導入は2025年に1,000店舗以上へ広がりました。

FrontJournalの解説
  • 骨格推定映像に写る人物から、肩や膝など関節の位置を点として割り出す画像認識の技術を指す。体にセンサーを付けずに関節の角度を計算できるため、日常の現場でも動作を数値として扱える。

動作解析の未来|現場から基盤へ

AI動作解析が変える未来|介護施設の機能訓練と加算申請を支援/店頭での体験計測へ/指導のデータ化を目指す

介護施設の機能訓練を支援

AI動作解析は、介護施設の機能訓練を支える道具として、すでに現場で使われています。同社のアプリ「リハケア」は、歩行分析や姿勢分析、9種の体力測定を画像解析で行い、結果に沿った訓練プログラムを立案します。2024年11月には、発声と飲み込みの検査から誤嚥性肺炎(食物や唾液が気管に入って起こる肺炎)のリスクを評価する口腔機能AI分析を追加しました。あわせて口腔機能向上加算の申請支援も備え、対象となる利用者の抽出から計画の作成、記録までが同じアプリ内で完結します。

店頭での体験計測が広がる

計測の場は、指導者のいる施設から小売の店頭へ広がっています。2023年10月には、ワコールの「CW-X」が伊勢丹新宿店で「Sportip Pro」を使った接客を行いました。2024年10月には無印良品 東京有明でAI姿勢分析イベントが開かれ、2026年2月には昭和西川が3店舗で姿勢解析を始めました。いずれの店舗でも、店員が利用者の体の状態にもとづいて寝具や衣料の選び方を説明できます。

指導のデータ化を目指す

同社が目指すのは、経験に頼ってきた動作の指導を、誰もが扱えるデータへ置き換えることです。京都大学とは2023年12月から、発生学や解剖学の視点でヒトの構造が持つ機能を明らかにする共同研究に取り組んでいます。岩手大学とは2024年11月から、ジュニアユース世代の走りの特性を評価する研究が進行中です。アスリートの記録もリハビリの記録も、同じ形式で比べられるようにすることを目指しています。

会社概要|Sportipの事業内容

筑波大学の学びから創業

株式会社Sportipは、2018年9月に設立されました。創業の中心となったのは、筑波大学体育専門学群の卒業生である髙久侑也氏です。在学中にスポーツマネジメントの研究やカンボジアでのパラスポーツ普及に携わり、病気で自身の競技を断念した経験が起業の出発点になりました。現在は代表取締役CEOを務め、本社は東京都文京区本郷に置かれています。

採択・連携

同社の実績は、国内外の表彰と大学との共同研究の両面に広がっています。髙久氏は2021年にForbes JAPANの「30 UNDER 30 JAPAN」に、2023年には「Forbes 30 Under 30 Asia」に選ばれました。2023年11月には、スタートアップの登竜門とされる「B Dash Camp 2023 Fall in Fukuoka」のPitch Arenaで優勝しています。研究面では、京都大学および岩手大学と動作解析の共同研究を進めています。

資金調達の経緯

2020年5月に、第三者割当増資(新たに株式を発行して出資を受ける方法)を実施しました。引受先は、マネックスベンチャーズ、DEEPCORE、Deportare Partners等です。資本金は6,700万円で、アプリケーションの開発と動作解析システムの開発を事業の柱に据えています。

会社情報

会社名株式会社Sportip(Sportip, Inc.)
所在地東京都文京区本郷4-1-4 Design Place α 7階
設立2018年9月25日
代表代表取締役CEO:髙久 侑也(筑波大学体育専門学群 卒業)
資本金6,700万円
調達2020年5月 第三者割当増資(マネックスベンチャーズ/DEEPCORE/Deportare Partners等)
事業AI姿勢・動作分析アプリ「Sportip Pro」。リハビリ・ケア支援アプリ「リハケア」。新規事業創出支援「Sportip Studio」。動作解析技術「Sportip Motion」
技術領域AI動作解析、骨格推定、姿勢分析、歩行分析、口腔機能分析
連携京都大学(2023年12月〜)/岩手大学 次世代型健康医療システム研究グループ(2024年11月〜)/株式会社ワコール/昭和西川株式会社
採択Forbes JAPAN「30 UNDER 30 JAPAN」2021/「Forbes 30 Under 30 Asia」2023/B Dash Camp 2023 Fall in Fukuoka Pitch Arena 優勝
URLhttps://www.sportip.jp/

編集後記|FrontJournal編集部より

体の動きを見て助言する仕事は、長いあいだ指導者の目と経験に支えられてきました。Sportipが手がける「AI動作解析」は、その視線を数値に翻訳し、誰が見ても同じ基準で語れる形に置き換える試みです。筑波大学で学んだスポーツ科学を起点にしながら、対象がフィットネスから介護のリハビリまで広がっている点に、技術の応用の幅がうかがえます。

注目したいのは、単なる計測の道具ではなく、計測から訓練の提案までをつなぐ仕組みへ踏み出している点です。測っただけでは現場は変わらない、という指導の現場が抱えてきた課題に、メニューの自動作成という方法で向き合っています。数値が残るほど、指導者が交代しても同じ基準で経過を追いやすくなります。

筑波から生まれた技術が、運動と介護の現場の指導をどこまで変えていくのか。今後の展開を注視したいところです。

フロントジャーナル編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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