抗酸化成分トコトリエノール（ビタミンE類）を高濃度に含み、食品・化粧品原料として販売される「米ぬか由来スーパービタミンE」。ファイトケミカルプロダクツ株式会社は、その製造を担う、東北大学発の素材系ディープテック企業です。米油の製造過程で生じる未利用の副生油から、「イオン交換樹脂法」で機能性成分を取り出し、食品・化粧品メーカーへ供給しています。
水処理に使われてきたイオン交換樹脂（水中のイオンを吸着・交換する粒状の材料）は、油の中では触媒としても働きます。樹脂を詰めたカラム（筒状の容器）に原料を通すと、反応と吸着分離が同じ装置で同時に進む仕組みです。ファイトケミカルプロダクツは、この反応分離技術を使い、米ぬかの未利用資源を高付加価値の素材へ変えています。
米油の製造工程で生じる副生油（主産物とともに生じる二次的な油）は、そのままでは食用に使いにくく、多くが飼料や廃棄物として低い価値のまま処理されてきました。廃棄に回る分には、処理の費用もかかります。この状態が続くと、副生油に含まれる機能性成分もそのまま活かされずに終わります。
ビタミンEなどの機能性成分は熱や酸化に弱く、従来の蒸留・抽出法では成分を壊しかねない高温を使うことが多く、成分の一部が損なわれます。溶媒を使う方法も、残留溶媒の除去や排水処理に工程とコストがかかります。そのため、副生油から成分を高純度のまま取り出す技術は限られてきました。
他にも、廃液処理の環境負荷、天然由来の抗酸化成分の代わりに化学合成品を使用せざるを得ない状況、未利用資源を活用する技術者の不足、といった課題があるといわれています。
FrontJournalの解説
従来の蒸留・抽出法は、有効成分と不要な油分を分けるために高温や大量の溶媒を必要とし、成分の劣化や環境負荷を招いてきました。
ファイトケミカルプロダクツは、イオン交換樹脂を詰めたカラムに副生油を通し、機能性成分を選択的に回収する「イオン交換樹脂法」を開発しました。使用する溶媒も、バイオマス由来のエタノールに絞り込んでいます。反応は50℃程度の温和な条件で進むため、熱に弱いビタミンEの劣化を抑えたまま抽出できる点が特徴です。この結果、低い価値で処理されていた副生油から高純度の機能性素材を取り出せるようになり、食品・化粧品メーカーが選べる植物由来の原料が広がります。
単一の抽出法では回収できる成分が限られ、原料ごとに別々の設備を用意する必要があり、生産コストがかさんできました。
カラムに原料を通すだけで機能性成分を分離回収し、同時に残りの油成分をバイオ燃料や別の素材へ変換できます。同じイオン交換樹脂法の設備を使い、スーパービタミンEに加えて「こめパラフィン」や植物ステロールなど複数の機能性素材を連続して製造できる点が強みです。抽出装置を成分ごとに作り分ける必要がないため、設備投資を抑えながら副生油を多品目の原料へ無駄なく変換できるようになりました。この結果、石油由来原料に代わる化粧品・食品原料の選択肢が広がります。
FrontJournalの解説
米ぬか由来のスーパービタミンEは、すでにサプリメント「おコメのきもち」や化粧品原料として販売されています。食品・化粧品メーカー向けの原料は、ビタミンE混合油「こめトコリッチ」です。昭和産業との資本業務提携により、穀物の副産物を使った新しい原料の共同研究も進んでいます。身近な食品・化粧品の原料が、未利用資源から製造される例が広がりつつあります。
2026年には、副生油から機能性素材とバイオ燃料を同時に製造する国内初の実証設備が稼働しました。従来のベンチスケール設備（研究室規模の小型装置）を大きく上回る処理量を備え、量産に向けた工程の検証が進んでいます。今後は樹脂の耐久性や自動化技術を磨き、安定した品質で供給できる体制を整えていく計画です。宮城県内での新工場建設も視野に入れています。
ファイトケミカルプロダクツは、実証設備で検証中の製造方式について2028年の商業化を見据え、未利用資源を循環させる素材供給の仕組みづくりを目指します。装置やライセンスの提供を通じて、この技術を海外の油脂産業にも広げる構想です。低い価値で処理されてきた副生油が価値ある原料に変わることで、油脂の生産から消費までの資源循環が進むと考えられます。将来は、米だけでなく多様な植物油の未利用資源にも応用範囲を広げていく方針です。
ファイトケミカルプロダクツは、東北大学大学院工学研究科の北川尚美教授が2005年に発表したイオン交換樹脂を用いた反応分離技術をもとに、2018年6月に設立されました。研究室出身でプラントエンジニアの経歴を持つ加藤まきこ氏が代表取締役に就任し、技術の事業化を進めています。設立当初の社名「ファイケム・プロダクツ」から、2020年8月に現在の社名へ変更しました。
北川教授と廣森浩祐助教、加藤氏は、反応分離技術による資源循環への貢献が評価され、2024年に第56回市村地球環境学術賞の貢献賞を受賞しました。2024年11月には昭和産業と資本業務提携を結び、同社グループの副産物に反応分離技術を組み合わせて穀物由来の新素材を探る共同研究を進めています。両社にとっての開発のスピードアップや販売力の強化も、この提携の狙いに含まれます。
ファイトケミカルプロダクツは、米ぬか由来の機能性素材の製造・販売と、イオン交換樹脂法を他社の生産設備に導入するための技術提供という、2つの事業を柱としています。資本金は8,000万円です。昭和産業との資本業務提携を通じて量産化に向けた開発を加速しており、宮城県内での新工場建設も計画に含まれます。
| 会社名 | ファイトケミカルプロダクツ株式会社（Phytochemical Products Inc.） |
|---|---|
| 所在地 | 宮城県仙台市青葉区荒巻字青葉6-6-40-103 |
| 設立 | 2018年6月 |
| 代表 | 代表取締役 加藤 まきこ |
| 資本金 | 8,000万円 |
| 技術領域 | 素材（米ぬか由来機能性原料の製造／イオン交換樹脂法の技術提供） |
| 連携 | 東北大学大学院工学研究科（北川尚美研究室）／昭和産業株式会社（資本業務提携） |
| 採択 | 第56回市村地球環境学術賞 貢献賞 |
| URL | https://phytochem-products.co.jp/ |
これまで低い価値で扱われてきた米ぬかの副生油に価値を見出し、日常の食品や化粧品へとつなげる発想に、地域資源を生かす好例を見た思いがします。水処理で長く使われてきたイオン交換樹脂が、熱に弱い機能性成分を壊さずに取り出す鍵になっている点も印象的です。研究室発の技術が現場の課題を解く様子は、地方発のディープテック企業らしい歩みです。
この技術の根底には、低い価値で処理されてきた原料を無駄にしないという発想の転換があります。昭和産業との資本業務提携や実証設備の稼働は、その発想を実際の生産現場へ広げる歩みです。一つの設備で複数の素材を生み出す仕組みに、他の未利用資源への応用余地も感じます。
米だけでなく多様な植物油の未利用資源へと、この技術が広がっていくことを期待したいです。
本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。
東京大学大学院新領域創成科学研究科の研究チームが、海洋に最も多く存在する細菌SAR11の機能未知遺伝子108個のうち57個の役割をAlphaFoldとゲノム情報の統合で推定。栄養獲得とウイルス防御に関わる遺伝子群を特定した。
独自の「溶湯鍛造法」で無機多孔質体と金属を融合させた複合素材を手がけるアドバンスコンポジットが、京都iCAPからシリーズBの資金調達を実施。機械強度と軽さの両立に加え高い放熱性能を持ち、AI・半導体市場向けの用途拡大を目指す。
順天堂大学大学院医学研究科・理化学研究所・MiZ株式会社の共同研究グループが、活動期潰瘍性大腸炎患者を対象としたランダム化二重盲検プラセボ対照試験（RCT）で低濃度水素吸入により腸内細菌叢が治療に有利な方向へ変化したことを報告。
マクセルは、1/2AAサイズの塩化チオニルリチウム電池と互換で、ワイヤレス充電に対応した全固体電池モジュールを開発したと発表しました。125°Cと150°C対応の2種類をラインアップします。
イントロン・スペース株式会社は、漏れた尿を本体に溜めてトイレで流す男性用の尿ケア用具「TIMESHIFT」を開発。2024年4月時点で累計約2億2,000万円を調達しています。
VOCs DeepTech Labは、呼気中の揮発性有機化合物から肝臓の異変を非侵襲で捉える技術を研究する京都大学発の企業。2024年12月設立、予防医療の分野で事業を進めます。
komhamは、独自の微生物群「コムハム」で生ごみを最短1日で最大98%まで分解する技術を開発する札幌発の企業。2020年設立、環境・廃棄物処理の領域で事業を進めています。
Q-Lightsは、有機EL材料を素子にして評価する北陸先端科学技術大学院大学発の企業。2005年創業で、封止の性能を測るカルシウム基板も手がけています。
回収したCO2と水と再生可能エネルギーの電気からジェット燃料を製造する米国のTwelve。代替燃料の供給の課題、電気分解の仕組み、米国初の商業工場AirPlant Oneの稼働、約967億円の資金調達を解説します。
大阪大学発スタートアップは、医療機器、創薬、バイオ、ロボティクス、化学プロセス、核融合など、研究開発色の強い領域で存在感を高めています。大阪大学は、医学、工学、基礎科学、情報科学、生命科学などを広く持つ総合研究大学です。
博士号取得者・研究者が企業へ転職する際の職務経歴書の書き方を、NG例・改善例・分野別の例文3パターンで解説。学位や論文数ではなく、研究経験を「企業で再現できる力」に変換して伝える方法を整理。
米コロラドのTerra CO2は、石灰石の代わりにケイ酸塩岩を使う技術「OPUS」で低炭素セメントの材料を製造します。セメント製造は世界のCO2排出の約8%。仕組みと約187億円の調達を解説します。