電波の届かない山や海で、遭難者が身につけた反射材をドローンのレーザー光で探し出す「レーザー捜索」。光トライオード株式会社は、その社会実装を目指す、近畿大学発の光工学系ディープテック企業です。再帰性反射材を使ったQRコード（二次元コード）のワッペンやウェアを製造し、全国のドローン計測会社と組む捜索隊の中核を担っています。
「レーザー捜索」は、ドローンからレーザー光を当て、服などに付けた再帰性反射材（光を来た方向へそのまま返す素材）の強い反射を手がかりに人を探す方法です。反射材は電池が不要なため、スマートフォンが圏外や電池切れになっても目印が残ります。海中を通るグリーンレーザーを使えば、海中10mまで探せるとされています。
山岳遭難や海難では、遭難者の位置を電波で知る手段が使えないことがあります。電波は、山では圏外やスマートフォンの電池切れで途切れやすく、海中では物理的に届きません。位置の手がかりを失うと捜索に時間がかかり、救助が遅れやすくなります。
電波が使えない海中では、遭難者の捜索は現状、目視が中心です。海に流された人を目で探し続ける方法には限界があります。広い範囲を短い時間で調べる手段がなければ、救助が間に合う人も見つけにくくなります。
他にも、捜索にかかる費用の負担、無線通信が難しい場所での連絡、「空飛ぶクルマ」の事故への備え、といった課題があるといわれています。
FrontJournalの解説
電波を使う捜索は、遭難者の端末が圏外や電池切れになると手がかりを失います。
光トライオードは、服や持ち物に付けた再帰性反射材を、ドローンから照射したレーザー光で探す仕組みを開発しました。再帰性反射材は受けた光を照らした方向へ強く返すため、上空のドローンでも反射光を受け取れるのが特徴です。反射材そのものは電池も電波も使わず、身につけておくだけで捜索の目印になります。グリーンレーザー（海中を通りやすい緑色のレーザー光）を使えば、海中10mまで捜索が可能です。スマートフォンが使えない山や海でも、遭難者を見つけられる可能性が高まります。
反射光だけを手がかりにすると、人以外の物からの反射まで拾い、確かめるのに時間を取られます。
同社は、再帰性反射材をQRコードの形にすることで、反射した光から一人ひとりを識別できるようにしました。レーザーをじゅうたんを敷くように面で照射し、反射材からの強い反射光を半自動で解析する方式です。人以外の物からの反射を捜索の対象から外せるため、無関係な信号を追って時間を失うことを防げます。QRコードには、写真やメッセージを何度でも書き換えられる「可変QRコード」を採用しました。広い範囲を一度に調べられるので、遭難者の発見までの時間を短縮できます。
FrontJournalの解説
光トライオードは、再帰性反射材のQRコードを使った製品をすでに販売しています。2018年8月には、QRコードを内蔵した再帰性反射板のワッペンを発売しました。株式会社丸仁（福井市）と協同し、反射材のエンブレムをプリントした野外活動服の販売も行っています。2026年3月には、日常の持ち物に付けられる新製品のキーホルダーも開発しました。
同社は、全国の学生制服メーカーと提携し、制服や部活動のウェアに反射エンブレムをオプションで付ける取り組みを進めています。捜索の費用を各種の保険で支出できるよう活動しており、東京海上日動と連携しています。今後も、ほかの保険会社との連携を広げる考えです。学生の野外活動や観光船の利用といった身近な場面で、遭難に備える手段が増えることになります。
同社は、レーザーを積んだ人工衛星による広域捜索の基盤づくりを目指しています。近畿大学の研究グループが開発した超小型人工衛星「宇宙マグロ1号」には再帰性反射材が搭載され、宇宙空間での反射の特性を調べる実験に使われました。この反射材は、「宇宙仕様の可変QRコードキーホルダー」として製品になっています。上空のドローンに加えて宇宙からも探せるようになれば、山や海で遭難しても見つけてもらえる範囲が大きく広がります。
光トライオード株式会社は、2009年4月1日に近畿大学発ベンチャーとして設立されました。もとになったのは、科学技術振興機構（JST）の「独創的シーズ展開事業 大学発ベンチャー創出推進」で、近畿大学理工学部准教授だった前田佳伸氏が開発代表者を務めた研究開発課題です。この課題では、光信号だけで信号を増幅する素子「光トライオード」（光版トランジスタ）を開発し、従来の半導体光増幅器で8〜9dBだった雑音を3dBまで抑えました。同社は、近畿大学発のベンチャーとして、経済産業省 大学発ベンチャーデータベース2026に掲載されています。
同社は、NPO法人光探索協会の「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織する中核企業です。東日本の幹事企業であるAPEX株式会社（東京都）と、西日本の幹事企業であるSMGコンサルタント株式会社（山口県）と協同して、捜索隊を運営しています。それぞれの幹事企業の下には、全国のドローンレーザー計測会社のネットワークがあり、計測用のレーザー照射装置と解析の人材を捜索に生かします。
2024年8月には、超異分野学会2024大阪・関西大会の知識製造イグニッションで「レーザー捜索システム」が京都大学賞を受賞しました。2025年6月には、「宇宙仕様の可変QRコードキーホルダー」が「OMOTENASHI SELECTION 2025」で金賞を受賞しています。現在は捜索システムと反射アイテムの製造販売に加え、光トライオードと負帰還光増幅器の製造販売も手がけています。
| 会社名 | 光トライオード株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 三重県四日市市河原田町2220番地 |
| 設立 | 2009年4月1日 |
| 代表 | 代表取締役社長 前田 佳伸 |
| 資本金 | 300万円（2024年度時点・大学発ベンチャーデータベースによる） |
| 事業 | ドローンレーザー捜索システムおよび可変QRコード再帰性反射アイテムの製造販売。光トライオードおよび負帰還光増幅器の製造販売。電子式キャビティリングダウン分光分析装置の製造 |
| 技術領域 | レーザー工学。再帰性反射材。光増幅器 |
| 連携 | APEX株式会社、SMGコンサルタント株式会社と全国ドローンレーザー捜索隊を運営。株式会社丸仁と野外活動服を販売 |
| URL | https://www7b.biglobe.ne.jp/~hikari-triode/ |
山や海で遭難したとき、位置を知らせる手段のスマートフォンは、圏外や電池切れで使えなくなることがあります。光トライオードは、電池も電波も使わない反射材を目印にすることで、その弱点を補おうとしています。身につけておくだけでよいという手軽さは、備えとして続けやすい点です。
特徴は、光増幅器の研究で積み上げたレーザー工学を、人命救助という身近な課題につなげている点です。全国のドローン計測会社が持つ機材と人材を捜索に生かす発想も、仕組みを広げるうえで現実的に感じられます。新しい捜索隊を一から育てずに済む点も、普及を後押しする材料です。
制服や野外活動服に反射材が当たり前に付く日が来れば、遭難への備えはぐっと身近になります。光の研究から生まれたこの捜索の仕組みが、どこまで広がるか注目したいところです。
出典
科学技術振興機構 報道発表「光トライオード」（2009年4月14日）
近畿大学「宇宙マグロ1号」打ち上げプロジェクト（2022年4月27日）
「Gビズインフォ」（経済産業省）（2026年9月28日に利用）を加工して作成
本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。
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