2026.11.20 │ 核融合科学研究所・東北大学 │ 元発表:2026.11.13

核融合科学研究所ら、不安定プラズマの自己加熱を実証

ニュース紹介

「不安定プラズマの自己加熱を実証 ―逆転の発想からの発見―」

自然科学研究機構 核融合科学研究所の居田克巳 特任教授、吉沼幹朗 准教授、小林達哉 准教授と、東北大学大学院理学研究科の加藤雄人 教授らの研究グループは、不安定になったプラズマが、その不安定性で生じた電磁波によって自ら加熱される現象を初めて観測しました。核融合発電に欠かせない「自己加熱」の一つの過程を、実験で実証したものです。

従来は、不安定化で波が生じるとプラズマのエネルギーが失われて温度が下がると考えられ、不安定性を抑える研究が中心でした。研究グループは発想を転換し、核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)であえて不安定なプラズマを発生させ、粒子の位相空間ダイナミクス(速度分布が時間とともに変化する様子)を詳細に計測しました。

その結果、不安定性で生じた電磁波によって粒子の速度分布に一時的な「歪み」が生じ、歪みが元に戻った後に粒子の動きの広がりが大きくなっていることを見いだしました。これは温度の上昇を示します。研究成果は、英国の科学雑誌『Communications Physics』に掲載されました。

出典:核融合科学研究所・東北大学 2026年11月13日 プレスリリース/掲載誌:Communications Physics/DOI:10.1038/S42005-026-02939-3
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/11/press20261113-01-bursts.html

FrontJournalの解説

この研究分野について

核融合発電では、核融合反応で生じたエネルギーでプラズマ(高温で原子が電子とイオンに分かれた状態)自身を温め続ける「自己加熱」が欠かせません。「核融合科学研究所」によると、自己加熱の全体を実証するにはITERのような大型装置が必要で、その実証は2040年頃と見込まれています。

国際熱核融合実験炉ITERは、2024年の計画見直しで、重水素と三重水素を燃料にする運転の開始を2035年から2039年に改めました。自己加熱の過程のうち、現在の装置でも確かめられるものを、研究者は一つずつ分けて調べています。

①不安定性を「抑える」から「観測する」へ

プラズマが不安定になると波が生じ、これまではエネルギーが失われて温度が下がると考えられてきました。このため研究の中心は、不安定性をいかに抑えるかにありました。今回のグループは、LHDであえて不安定なプラズマを作り、粒子の速度分布の変化を追う道を選びました。

LHDは、核融合科学研究所の主実験装置です。ヘリオトロン磁場(らせん状のコイルで作る磁場)を使う超伝導のヘリカル型で、1998年3月に実験を始めました。

②歪みが戻った後に広がりが増える

不安定性で生じた電磁波は、粒子の速度分布を一時的に歪ませることが知られていました。今回の実験では、歪みが元に戻った後に、粒子の動きの広がりが大きくなっていることを見いだしています。プラズマの温度は粒子の動きの広がりに対応するため、この変化は加熱を意味します。

「核融合科学研究所」と「東北大学」などは2022年9月にも、LHDで波がプラズマの熱を運ぶ過程を世界で初めて観測したと発表しています。今回の成果では、波がエネルギーを奪うだけでなく、プラズマを加熱しうることが示されました。

FrontJournalからのひとこと

核融合の研究では、不安定性は避けるべき現象として扱われてきました。今回の研究は、その不安定性を観測の対象に据え、自己加熱の過程の一部を現在の装置で実験的に確かめました。

同じ加熱の過程は地球磁気圏などの宇宙プラズマにも共通するとされ、核融合と宇宙プラズマの研究がつながる点にも注目できます。

FrontJournal編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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