2026.11.20 │ 理化学研究所・東北大学・科学技術振興機構(JST) │ 元発表:2026.11.19

理化学研究所ら、標的の上でだけ働く光触媒で周辺タンパク質を標識

ニュース紹介

「狙ったタンパク質の上でだけスイッチオンする光触媒 -標的の周辺タンパク質を標識する新手法-」

理化学研究所 環境資源科学研究センター 触媒・融合研究グループの闐闐孝介 専任研究員、狩谷拓実 特別研究員、東北大学 学際科学フロンティア研究所/大学院生命科学研究科の佐藤伸一 准教授らの共同研究チームは、標的とするタンパク質と反応して初めて触媒として働く光触媒を用いて、生きた細胞の中で標的周辺のタンパク質を選択的に標識する新たな光近接標識法を開発しました。蛍光色素として広く使われてきた「ニトロベンゾキサジアゾール(NBD)」が、標的タンパク質と結合して初めて光触媒として働く「スイッチ型光触媒」になることを見いだしたものです。

ミトコンドリア外膜のタンパク質TSPOに結合するリガンドを使い、ヒト培養細胞(HEK293T細胞)で従来型の光触媒と比較したところ、標識されたタンパク質のうちVDAC1と同じ領域に分布した割合は、スイッチ型光触媒で81.2%、従来型で55.7%でした。本研究は、科学雑誌『Angewandte Chemie International Edition』オンライン版(11月19日付)に掲載されました。

出典:理化学研究所 2026年11月19日 プレスリリース/掲載誌:Angewandte Chemie International Edition/DOI:10.1002/anie.8646657
https://www.riken.jp/press/2026/20261119_1/index.html

FrontJournalの解説

この研究分野について

細胞の中のタンパク質は、単独ではなく周囲のタンパク質と組み合わさって働いています。近接標識法は、標的タンパク質の近くにあるタンパク質へ化学的な目印を付け、質量分析(分子の質量を測る分析法)で見つける手法です。医薬品が作用する仕組みや、新しい創薬の標的を探す研究に使われています。

光触媒(光を当てたときに化学反応を進める物質)を使う方式は、光を当てる時間で目印を付けるタイミングを決められます。光触媒を薬の分子や抗体に付けて標的へ運ぶ手法は、海外の研究グループからも報告されています。

①標的の上でスイッチが入り、洗浄しても外れない光触媒

従来の方式では、リガンド(特定のタンパク質に結合する小さな分子)に光触媒をつないで細胞に加えます。標的に結合できなかった光触媒が細胞内を漂い、狙っていない場所のタンパク質まで標識してしまう点が課題でした。洗って取り除こうとすると、標的から外れたリガンドとともに必要な光触媒も失われるため、「洗浄のジレンマ」と呼ばれていました。

新手法では、NBDを酸素原子でリガンドにつないだ形は、光触媒として働きません。この形が標的タンパク質のアミノ基(リシン残基にあるもの)と出合うと、窒素原子で標的に直接結合した形に変わり、光触媒として働き始めます。標的に直接つながっているため洗浄を繰り返しても失われず、細胞内に残った未反応の形は触媒として働かないため、不要な標識も起こしません。

②ミトコンドリアのタンパク質で、標識の範囲を従来型と比較

検証には、ミトコンドリア(細胞が活動するためのエネルギー源をつくる小器官)の外膜にあるタンパク質TSPOのリガンドを使いました。TSPOは隣のタンパク質VDACと複合体をつくっており、リガンドを目印にすると、VDAC上にスイッチの入った光触媒を取り付けられます。標識されたタンパク質がVDAC1と同じ領域に分布した割合は、スイッチ型の81.2%に対し、従来型は55.7%でした。

質量分析で同定された5,502種類のタンパク質のうち、光触媒なしの条件より標識量が有意に増えたのは、スイッチ型で388個、従来型で630個です。スイッチ型だけに見られた23種類のタンパク質は74%がミトコンドリアに分布し、従来型だけに見られた265種類では14%にとどまりました。研究チームはこの結果から、従来型ではミトコンドリア以外でも不要な標識が起きていると示唆しています。

FrontJournalからのひとこと

医薬品の標的になるタンパク質も、周囲のタンパク質と組み合わさって働いています。今回の手法で周辺だけを選んで調べられるようになれば、医薬品の作用機序や副作用の原因を探る手掛かりが増えると、研究チームは期待しています。

遺伝子操作を必要としないため、その操作が難しい初代培養細胞や患者由来細胞にも使える可能性があります。解析の対象が実験用の細胞から医療現場に近い試料へ広がるかどうかが、実用化に向けた見どころです。

FrontJournal編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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