2026.11.19 │ 東北大学 │ 元発表:2026.11.11

東北大学、二酸化マンガン電池材料でイオンの居場所の違いを解明

ニュース紹介

「電池材料に入り込むイオンの「居場所」の違いを解明」

東北大学金属材料研究所の李弘毅助教、市坪哲教授らは、東北大学東北先端顕微鏡センターの電子顕微鏡と3GeV高輝度放射光施設NanoTerasuのX線吸収分光を活用し、ホランダイト型二酸化マンガン(α-MnO2)を解析しました。リチウムに代わり、資源が豊富なナトリウム(Na)、マグネシウム(Mg)、カルシウム(Ca)を利用する次世代蓄電池の正極材料として期待される材料です。

その結果、イオンの種類によって、トンネル内の占有位置や粒子内部の分布、周囲の電子状態の変化が異なることが分かりました。Naイオンは粒子内部までほぼ均一に分布してトンネルの中心に入り込み、Mgイオンは粒子表面付近に多く集まり、トンネルの中心からずれた位置にも入り込んでいました。Caイオンは主に粒子表面付近にとどまり、内部のトンネルにはほとんど入り込んでいないと考えられます。

Mgイオンの挿入と脱離を繰り返した電極では、結晶全体の基本構造は保たれていましたが、粒子表面付近ではトンネル構造の一部が崩れており、電池容量の低下に大きく関係していることも分かりました。本研究成果は、2026年11月4日に米国化学会(ACS)の学術誌『Chemistry of Materials』に掲載されました。

出典:東北大学 2026年11月11日 プレスリリース/掲載誌:Chemistry of Materials/DOI:10.1021/acs.chemmater.6c02510
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/11/press20261111-05-ion.html

FrontJournalの解説

この研究分野について

リチウムイオン電池は電気自動車や再生可能エネルギーの蓄電を支えていますが、リチウムは産出国が偏っており、資源面の懸念が指摘されています。そこで、資源が豊富なナトリウム、マグネシウム、カルシウムを使う電池の研究が進んでいます。

こうした電池の電極では、イオンが材料の中へ出入りして充放電します。ところが、これらのイオンはリチウムより大きく、電極材料を構成するイオンとの静電相互作用(電気的な引き合い)も強いため、固体の中を動きにくい点が課題です。イオンの通り道として注目されているのが「一次元トンネル構造」(細長い空間が一方向に連なる結晶構造)をもつ材料で、ホランダイト型二酸化マンガンはその一つです。

①電子顕微鏡で見えたイオンごとの入り方の違い

これまでの電気化学測定では、イオンの出入りに伴う反応の特徴は分かっても、具体的な挿入位置までは分かりませんでした。X線回折(結晶にX線を当てて原子の並びを調べる手法)が示すのは主に結晶全体の平均像で、少量のイオンの位置や粒子表面付近の局所的な変化は捉えにくい面がありました。

今回の電気化学測定では、NaとMgで粒子内部へのイオンの移動を伴う反応が大きく、Caは主に粒子表面付近で反応していました。そこで「東北大学」の研究グループは、走査透過電子顕微鏡(細く絞った電子線で原子の配列を観察する装置)による観察と、X線元素分析(元素ごとの分布を調べる手法)を組み合わせ、各イオンが実際にどこへ入るのかを調べました。Mgイオンの挿入では、特に表面付近の結晶骨格に大きなゆがみが生じていました。

②放射光で調べた電子の受け渡しと劣化の原因

マンガンの電子状態の変化は、軟X線吸収分光(物質にX線を当て、吸収のされ方から元素の電子状態を調べる手法)で調べました。Naイオンでは粒子の表面付近と内部でマンガンの還元(電子の受け取り)が比較的均一に進み、Mgイオンでは表面付近でより顕著に進みます。Caイオンでは、表面と内部のどちらでも変化が小さいという結果です。

実験に使った「NanoTerasu」は、仙台市の東北大学青葉山新キャンパスにある放射光施設で、2024年4月に共用運転を始めました。電子顕微鏡で見たイオンの分布や結晶構造の変化と、放射光で調べた電子状態の違いは、互いに関係していると考えられています。

FrontJournalからのひとこと

電極材料の評価では、イオンが入るかどうかに目が向きがちです。今回の研究は、どこに入り、周囲の骨格をどれだけゆがめるかまで、原子レベルで比べた点が特徴です。研究チームは、トンネルの大きさや内部の原子配置、粒子表面付近の構造を制御し、ゆがみを抑える材料の開発を目指しています。Naでは均一に入り、Mgでは表面付近でゆがみが生じるという対比により、電極材料の改良の方向が絞り込みやすくなります。

FrontJournal編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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