2026.11.23 │ 東北大学・東京科学大学 │ 元発表:2026.11.20

東北大学ら、液体スズ中の引張応力が鋼材の腐食に及ぼす影響を解明

ニュース紹介

「核融合炉の液体ダイバータ環境を模擬し引張応力が材料の腐食挙動に及ぼす影響を解明」

東北大学大学院工学研究科の大野直子准教授と、東京科学大学 総合研究院 ゼロカーボンエネルギー研究所の近藤正聡准教授らの研究グループは、磁場閉じ込め型核融合炉の液体スズ冷却ダイバータを念頭に、配管にかかる引張応力が鋼材の腐食に与える影響を調べました。ダイバータは高温プラズマから大きな熱負荷を受け、構造材の表面を液体スズで覆って熱を除去する方式が検討されています。液体スズを循環させる鋼製配管には内圧による引張応力が生じますが、この応力が腐食にどう影響するかは不明でした。

研究グループは、候補材料の316Lオーステナイト系ステンレス鋼でC字形の「Cリング試験片」を作り、ボルトとナットで締め込んで外側中央部に最大200 MPaの引張応力を発生させました。この試験片を300℃と500℃の液体スズに浸漬しています。その結果、300℃では引張応力の影響は認められず、500℃では金属間化合物層の初期形成が促進されました。層が緻密化する様子も捉え、その後の層の成長を抑制する可能性が示唆されました。

引張応力により、表面に形成される金属間化合物の種類や組織が変化することを実験的に確認しています。成果は『Journal of Materials Research and Technology』に2026年10月27日付(現地時間)で掲載されました。

出典:東北大学 2026年11月20日 プレスリリース/東京科学大学と共同発表/掲載誌:Journal of Materials Research and Technology/DOI:10.1016/j.jmrt.2026.10.228
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/11/press20261120-01-intermetallic.html
東京科学大学の発表:https://www.isct.ac.jp/ja/news/mquqox3l4fcw

FrontJournalの解説

この研究分野について

核融合炉の「ダイバータ」(プラズマから不純物と熱を取り除く部品)は、炉の運転を左右する重要な機器です。プラズマ中の不純物を排気ポンプへ導いて純度を保つ一方で、高温のプラズマから大きな熱負荷を受けます。

この熱を受け止める方法の一つが、構造材の表面を液体スズで覆い、流しながら熱を運び出す方式です。「東京科学大学」の発表によると、スズは融点が比較的低く、高温でも蒸発しにくい金属です。一方で鉄鋼材料と反応し、脆い金属間化合物(異なる金属が決まった比率で結びついた化合物)を厚く作る課題があります。

①配管の内圧を再現した試験片で応力の影響を確認

液体スズを循環させる配管には、液体の圧力で引張応力がかかります。腐食と引張応力が同時に働く環境ですが、弾性範囲内(力を除けば元に戻る範囲)の引張応力が液体重金属の腐食に及ぼす影響は、ほとんど研究されていませんでした。

「東北大学」の大野直子准教授らは、C字形の試験片をボルトとナットで締め込み、配管にかかる応力を再現しました。外側中央部には最大200 MPa(応力の単位)の引張応力が生じ、この部分の表層断面を電子顕微鏡などで分析しています。

②500℃では応力の大きさで化合物の種類が変わった

300℃では応力の影響が認められず、差が現れたのは500℃でした。「東京科学大学」の発表によると、500℃で250時間浸漬した試験片は、応力が0 MPaで二スズ化鉄に相当する層が成長しました。

応力が100 MPaになると同じ層の空隙が減って緻密になり、200 MPaでは一スズ化鉄に相当する層が現れました。応力の大きさによって、表面にできる化合物の種類が変わったことになります。

研究グループは、引張応力が液体スズに接する鉄の化学ポテンシャル(物質が反応や移動へ向かう度合い)を高め、鉄の供給を促したと考えています。緻密な層は鉄とスズの移動経路を減らすため、その後の層の成長を抑えた可能性があります。

FrontJournalからのひとこと

液体スズ冷却ダイバータでは、温度や配管の応力が重なった条件での腐食が、材料選びの前提になります。今回の成果は、300℃から500℃への温度上昇で応力の影響が現れ、さらに化合物の種類まで変わることを示しました。研究グループは今後、温度・流動・応力が腐食に与える影響を体系的に解明し、材料の健全性を予測する技術の確立をめざします。

FrontJournal編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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