2026.11.19 │ 大阪大学 │ 元発表:2026.11.17

大阪大学、高圧合成と計算でリンに富む5種の新物質を発見

ニュース紹介

「高圧×計算でリンに富む5種の新物質を発見 ―合成圧力の“スイートスポット”を計算で特定、準安定物質探索を加速―」

大阪大学大学院基礎工学研究科のメイヨー アレックス浩助教、石渡晋太郎教授らの研究グループは、ユウロピウム(Eu)・ストロンチウム(Sr)とリン(P)からなる、組成・結晶構造ともに未報告のリン化合物5種(EuP₈、EuP₉、EuP₁₀、SrP₈、SrP₁₀)を発見しました。高圧合成と第一原理計算を連携させ、新物質の合成に適した圧力の“スイートスポット”(約2~4万気圧)を特定したことが、成果につながりました。

得られた物質のリンのネットワークは、赤リンに似た1次元の鎖状構造から、トンネル状・かご状の3次元構造まで多岐にわたります。Euを含む3種は半導体で、2 K(−271 ℃)まで磁気秩序を示さず、EuをSrに置き換えた物質は非磁性でした。本研究成果は、米国化学会の英文誌『Chemistry of Materials』に、2026年10月28日付でオンライン掲載されました。

出典:大阪大学 2026年11月17日 プレスリリース/掲載誌:Chemistry of Materials/DOI:10.1021/acs.chemmater.6c01923
https://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2026/20261117_1

FrontJournalの解説

この研究分野について

「リン」は、白リン・赤リン・黒リンなど、原子のつながり方が異なる多彩な同素体(同じ元素でできていて構造が違う物質)を持つ元素です。このうち黒リンは、リン原子が層状につながった半導体で、1914年に高圧下で初めて合成されました。

金属元素とリンからなる「ジントル化合物」(金属から渡された電子によって、リンが決まった結合の形をとる化合物)では、リンのネットワークが電気伝導を、金属イオンが磁性を担います。ただし結合の形の自由度が大きく、既知の構造を手本に候補を並べる方法では、新しい構造の予測が難しい状況でした。合成に適した圧力や温度も狭い範囲に限られ、探索は試行錯誤に頼ってきました。

①計算が示した圧力の目安で、新物質5種の合成へ

「大阪大学」の研究グループは、まず高圧合成で得たEuP₈の結晶構造を、単結晶X線回折と放射光を使った粉末X線回折で決めました。その構造を既知の構造と合わせて第一原理計算(物質の性質を量子力学の原理から求める方法)に入れ、安定性を評価しました。0~10 GPaの各圧力で、熱力学凸包(その組成で最も安定なエネルギーを結んだ基準線)からの差を調べています。

EuP₈・EuP₉・EuP₁₀は、常圧では凸包より1原子あたり10~25 meVだけ高いエネルギーを持つ準安定な物質です。約2 GPaで凸包に最も近づいてほぼ安定になり、4 GPaを超えると急速に不安定になりました。圧力は高ければよいわけではなく、約2~4 GPaが適した範囲だと分かり、この計算結果を次の合成に生かして、残る4種を相次いで得ています。

②リンのつながり方と、Euの磁性を使い分ける

EuP₈は、5員環と6員環が連なった管状の鎖が1次元に伸びる赤リンに似た構造で、研究グループは「磁性が付与された赤リン」とみなしています。EuP₉は6員環がつながる3次元の網目をEuを含む10員環のトンネルが貫いています。EuP₁₀とSrP₁₀は、EuまたはSrが12個のリン原子のかごに入った構造です。いずれも2本の結合を持つリンと3本の結合を持つリンの比率が、ジントル則(金属から渡る電子の数で陰イオン側の結合の形が決まるという経験則)の予想と一致しました。

Euを含む3種は半導体で、Eu²⁺に由来する大きな磁気モーメントを持ちながら、2 Kまで磁気秩序を示しません。リンの割合が増えるほどEu原子間の距離が3.89 Å(α-EuP₃)から5.80 Å(EuP₁₀)まで広がり、磁気的な相互作用が弱まるためと、研究グループはみています。EuをSrに置き換えた物質は非磁性で、同じリンのネットワークのまま磁性の有無だけを切り替えられます。

FrontJournalからのひとこと

研究グループが示した手順は、実験で見つけた構造を計算に戻し、次の合成条件を決めるという往復です。約2~4万気圧という圧力の目安が得られたことで、同じ系の未発見の物質を探す出発点ができました。研究グループは、磁性を持つEuと持たないSrを使い分けられる点を、磁性・熱電・トポロジカルな電気伝導を備えた量子物質を設計する足がかりと位置づけています。

FrontJournal編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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