患者に聞かずに、痛みの強さを数値化する技術「痛みの脳波測定」。PaMeLaは、その社会実装を目指す大阪大学発の企業です。額に装着するウェアラブル脳波計で得たデータをAIで解析し、独自の指標で痛みの強さをリアルタイムに表示します。
「痛みの脳波測定」とは、脳から出る微弱な電気信号である脳波を手がかりに、痛みの強さを客観的な数値に変換する技術です。従来の疼痛評価（痛みの程度を判断すること）は患者の自己申告が基本で、症状を伝えにくい患者では見逃しの恐れがありました。PaMeLaは、誰もが同じ基準で比較できる指標の確立を目指しています。
医療の現場で使われてきた痛みの評価は、患者自身の申告が基本でした。医師や看護師は、表情や「10段階でどのくらい痛いか」といった問診をもとに、投薬の量やタイミングを判断します。しかし本人が症状をうまく伝えられない場合、必要な処置が遅れる恐れがあります。
自己申告による評価は、痛みの感じ方や表現の個人差に左右されやすいという弱点があります。特に高齢者や小児、意識の低下した患者では、正確な申告が難しくなります。痛みを見誤れば、必要な鎮痛薬が届かなかったり、逆に過剰投与につながったりする恐れがあるでしょう。
他にも、鎮痛薬の効果を把握しにくいこと、痛みを我慢して申告を控える患者がいるため本来対応が必要な患者を見逃しやすいこと、慢性的な痛みの管理が難しいこと、といった課題があるといわれています。
FrontJournalの解説
痛みの評価に使われてきた申告方式は、患者の表現力や意識の状態に左右され、数値として扱いにくいという課題があります。
PaMeLaが開発するのは、額に装着するウェアラブル脳波計で脳波を測定し、痛みに関連する成分をAIで解析する技術です。取得した脳波データはクラウド上で処理され、痛みの強さを0から100までの独自指標「Pain Score」としてリアルタイムに表示します。2021年に実施した探索的な臨床試験では、鎮痛薬の投与前後でPain Scoreが有意に低下することを確認しました。意識が低下した患者や小児など、自分で症状を伝えにくい人でも、痛みの変化を客観的に把握できるようになると期待されています。
従来の脳波計測は、多数の電極や専用の設備を要し、限られた時間や場所でしか測定できないことが一般的でした。
PaMeLaのシステムは、額に装着する8個の電極を備えたウェアラブル脳波計でデータを取得し、クラウド上でAI解析します。専用の設備を持ち込まなくても、装着したまま日常的な姿勢で測定を続けられる点が特徴です。手術後の病室や外来といった様々な場面でも扱いやすく、患者への問診を挟まずに痛みの変化を追跡できるようになります。従来のように測定のたびに患者を専用の場所へ移す必要がなく、日常のケアを止めずに済む点も、医療現場の負担を減らすと考えられます。
FrontJournalの解説
PaMeLaは2025年10月、NTTドコモ（通信大手）と共同で、痛みの感じ方を他者と共有する技術を発表しました。同社が脳波から痛みを測定する技術と、ドコモの「人間拡張基盤」（個人の感覚の違いを推定し伝える基盤）を組み合わせた仕組みです。ある人が感じた痛みの強さを、受け手の感じ方に合わせて調整して伝えられる点が特徴で、両社は「世界初」の取り組みとしています。この技術は、2025年10月開催のCEATEC 2025（国内最大級のIT・エレクトロニクス展示会）で展示されました。
この痛み共有の技術は、医療分野を超えた応用が見込まれます。想定される用途は、リハビリテーションでの症状共有や、没入感のある体験を提供するエンターテインメント（XRやゲームなど）です。カスタマーハラスメントや誹謗中傷といった、目に見えにくい心理的な苦痛の可視化にも、応用が検討されています。医療現場での診断支援としての活用も、今後の検討課題です。
PaMeLaは、脳波による痛みの測定技術を医療機器として提供することを目指しています。実現すれば、患者への問診に頼らずに痛みの状態を把握できる手段となります。痛みを誰もが同じ基準で比較できるようになれば、投薬の判断や治療方針の検討に役立つでしょう。同社は今後も、大阪大学との研究基盤を生かしながら技術の実用化を進めるとしています。
| 会社名 | PaMeLa株式会社（パメラ） |
|---|---|
| 所在地 | 大阪府大阪市北区角田町8-47 阪急グランドビル26階 |
| 設立 | 2016年2月 |
| 代表 | 後藤 宏明（代表取締役） |
| 技術領域 | 痛みの脳波測定、AI解析、疼痛評価、医療機器、ヘルステック |
| 連携 | NTTドコモ（2025年10月、「人間拡張基盤」との連携技術を発表。CEATEC 2025で展示） |
| URL | https://pain-ml.com/ |
PaMeLaは、2016年2月に設立された大阪大学発の企業です。代表取締役は後藤宏明氏、取締役CSOは中江文氏が務めています。中江氏は大阪大学大学院生命機能研究科の特任教授で、麻酔科医として痛みのメカニズムを研究してきました。脳波と機械学習を組み合わせて痛みを客観的に測定するアルゴリズムの研究成果をもとに、事業化が進められました。
同社は、脳波データをもとに痛みを数値化する技術について、探索的な臨床試験を重ねてきました。2021年末には少人数の患者を対象とした探索的臨床試験が終了し、鎮痛薬の投与前後でPain Scoreが有意に低下することを確認しています。こうした技術の社会的な意義が評価され、複数の投資家から資金を調達してきました。
PaMeLaは、研究機関だけでなく企業とも連携を広げています。2025年10月には、NTTドコモとの協業で、脳波から測定した痛みを他者に伝える技術を発表しました。この技術は、NTTドコモの「人間拡張基盤」を使った展示の一部として、「CEATEC AWARD 2025」でのNTTドコモの経済産業大臣賞受賞に寄与したとされています。今後も、医療機関や企業との連携を通じて、痛みの客観的な測定技術の実用化を目指すとしています。
痛みは、本人にしか分からないものだと考えられてきました。しかし言葉にしにくい痛みを抱える患者は少なくなく、そのしわ寄せは医療現場の判断の難しさとなって表れます。脳波という、本人の意思が入り込みにくい情報に着目した発想が興味深く映ります。
PaMeLaが目指すのは、痛みという主観的な感覚を、誰もが同じものさしで語れる指標に変えることです。NTTドコモとの協業では、痛みの数値化にとどまらず、その感覚を他者に伝える取り組みにまで踏み出しました。医療にとどまらず、人と人が理解し合う手段としての広がりを感じさせます。
脳から取り出した小さな信号が、医療の当たり前を変えていくのか。今後の実用化に注目したい取り組みです。
本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。
Synspectiveは、自社12機目の小型SAR衛星を2026年9月19日にニュージーランドから打ち上げ、軌道投入とアンテナの展開、通信・制御の正常動作を確認したと発表しました。
東北大学と物質・材料研究機構の研究グループは、単結晶ダイヤモンドで作った微小な梁の内部にある量子センサー領域を、応力の計測に直接使えるようにしたと発表しました。
東京理科大学の田村隆治教授らが、急冷処理を経ずに強磁性を示す正20面体準結晶を合成しました。機械学習で候補物質を探索した手法と、磁性研究への波及を編集部が解説します。
名古屋大学と理化学研究所などの国際共同研究グループが、膜貫通タンパク質が構造の安定性と機能性を両立するための新しい品質管理の仕組みを発見。創薬の標的としても重要な膜タンパク質の意義を編集部が解説。
ファイトケミカルプロダクツ株式会社は、米油の副生油からイオン交換樹脂法でスーパービタミンEなど機能性素材を製造する東北大学発の企業。2018年設立、素材領域で事業を進めています。
株式会社シムスは、自由度の高い多関節手術ロボットの実用化を進め、AIを医療へ応用する取り組みも手がける名古屋大学発の企業です。2010年10月に設立されました。
アンジェス株式会社は、HGFの遺伝子を筋肉に注射して血管の新生を促す遺伝子治療用製品「コラテジェン」を米国で承認申請中の大阪大学発の企業。1999年設立。
QDレーザは、温度変化に強い量子ドットレーザを開発する企業です。2006年に富士通研究所の研究成果をもとに設立し、2021年に東京証券取引所へ上場。光通信や産業機械へ供給します。
微小重力の宇宙で医薬品の結晶を製造し、回収カプセルで地上へ持ち帰る米国のVarda Space Industries。結晶の形が薬の品質を左右する課題、W-1でのHIV治療薬の結晶化、累計約3億2,900万ドルの資金調達までを解説します。
水電解の設備を工場で一体に組み立て、建設費を最大60%抑える「グリーン水素プラント」を開発する米国のElectric Hydrogen。水素製造の課題、100メガワットの標準プラント、約3億8,000万ドルの資金調達を解説します。
ペロブスカイト太陽電池やOLEDの膜を、ノズルから必要な量だけ吐き出して塗るインクジェット製造装置を開発する韓国のGosan Tech。塗布工程の課題、装置の仕組み、エプソンなどからの出資までを解説します。
フリーランス出身者がスタートアップの書類選考を通過するための職務経歴書の書き方を、NG例・改善例・職種別の例文3パターンで解説。案件の羅列ではなく課題・判断・成果で書くコツを整理。