2026.11.08 │ 東京医科大学・国立健康危機管理研究機構・東京大学・理化学研究所 │ 元発表:2026.11.06

東京医科大学ら、生活習慣と疾患をつなぐ腸内細菌の2つの軸を発見

ニュース紹介

「生活習慣と健康・慢性疾患をつなぐ腸内細菌の「対照的な2つの媒介軸」を発見-日本人約6,800人の大規模解析から「腸活」のエビデンスを提示-」

東京医科大学(学長:宮澤 啓介/東京都新宿区)健診予防医学センター・永田 尚義 准教授、魏 冉 助手、金子 元 客員研究員、鈴木 亮 教授、国立健康危機管理研究機構(理事長:國土 典宏)国立国際医療研究所・細菌感染研究室・濱端 崇 室長、感染病態研究部・杉山 真也 テニュアトラック部長、国立国際医療センター・消化器内科・小島 康志 医長、国立国府台医療センター・上村 直実 名誉院長、東京大学(総長:藤井 輝夫)大学院新領域創成科学研究科の西嶋 傑 特任准教授、理化学研究所(理事長:五神 真)生命医科学研究センター 粘膜システム研究チーム・中西 裕美子 研究員(研究当時)、伊藤 鮎美 テクニカルスタッフⅡ、淺海 祥平 基礎科学特別研究員、大野 博司 チームディレクターらは、日本人の大規模腸内細菌コホート『Japanese 4Dコホート』を構築し、6,803人のデータから、生活習慣と健康・15の慢性疾患をつなぐ腸内マイクロバイオームの媒介経路と、その対照的な生物学的特徴を明らかにしました。

また、今回開発した「MADEスコア」は、腸内細菌から個人の健康・疾患状態を評価できる可能性を示しました。今後は、生活習慣改善による腸内環境の変化をMADEスコアで評価し、一人ひとりに適した「科学的根拠に基づく腸活」の実現を目指します。

出典:理化学研究所 2026年11月6日 プレスリリース(東京医科大学ほか4機関の共同発表)/掲載誌:Nature Medicine/DOI:10.1038/s41591-026-04744-5
https://www.riken.jp/press/2026/20261106_1/index.html

FrontJournalの解説

生活習慣と腸内細菌の研究

今回の研究は、「腸内細菌叢」(腸にすむ多様な細菌の集まり)が生活習慣と健康・慢性疾患の関係をどうつないでいるかを調べたものです。共同発表した「東京医科大学」によると、腸内細菌叢は食事や飲酒・運動などで変化し、さまざまな慢性疾患とも関連することが知られています。

これまでの研究は「生活習慣と腸内細菌叢」や「腸内細菌叢と疾患」の個別の関連を調べるものが中心でした。今回の研究グループは、東京医科大学と「国立健康危機管理研究機構」「東京大学」「理化学研究所」の研究者で構成されています。日本人6,803人からなる「Japanese 4Dコホート」(大規模な調査対象者の集団)を用い、生活習慣から腸内細菌を経て健康・疾患に至る経路を「媒介分析」(ある要因の影響が別の要因を通じてどの程度伝わるかを推定する統計手法)で解析しました。

①「健康方向」と「疾患方向」の対照的な媒介菌

解析の結果、生活習慣と健康・疾患の関係を媒介する腸内細菌に、健康方向と疾患方向という対照的な2つの軸があることが分かりました。健康方向の媒介菌には「Faecalibacterium prausnitzii」などの酪酸産生菌が多く含まれます。これらは植物性食品や発酵食品・コーヒー・身体活動と関連していました。

疾患方向の媒介菌には「Streptococcus」属などの口腔由来菌が含まれ、精製炭水化物や飲酒・喫煙との関連が認められました。約1,700人の解析では、健康方向の媒介菌は酪酸などの「短鎖脂肪酸」と、疾患方向の媒介菌は「炎症性サイトカイン」(炎症を引き起こす信号物質)との相関が有意に高いことも示されています。

②腸内細菌から状態を見分ける「MADEスコア」

研究グループは、腸内細菌の菌種情報から健康状態と15の慢性疾患を識別するモデル「MADEスコア」を開発しました。日本人のデータでは、炎症性腸疾患でAUC 0.87(1に近いほど識別性能が高い指標)を示しています。

米国・中国・スウェーデン・ロシア・オーストラリアの5カ国、計13の独立コホート(計3,095人)で検証したところ、11コホートで健康・疾患の識別パターンが再現されました。研究グループは今後、生活習慣改善による腸内環境の変化をこのスコアで評価することを目指しています。

FrontJournalからのひとこと

腸内細菌と疾患の関連だけでなく、生活習慣から健康・疾患に至る経路を6,803人のデータで一つの枠組みにまとめた点が今回の特徴です。MADEスコアが生活習慣改善の評価にどう使われていくのか、注目しています。

FrontJournal編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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