2026.11.23 │ 京都大学・情報通信研究機構(NICT)ら │ 元発表:2026.11.20

京都大学ら、超小型原子時計向けMEMSガスセルの製造基盤技術を確立

ニュース紹介

「高性能な超小型原子時計を実現するMEMSガスセル製造プラットフォーム技術を確立 -インクジェットプリンティング技術で高精度なガス環境制御を実現-」

京都大学 大学院工学研究科、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)、東京都立大学、東洋紡エムシー、ネオアークの共同研究グループは、熱処理でルビジウム原子と窒素ガスを生成する材料「RbN₃(アジ化ルビジウム)」の微粒子を、インクジェットプリンティングでガラスウェハ上に高精度に形成する技術を開発しました。RbN₃の封入量を精密に制御することで、ウェハレベルの量産プロセスとガスセル内の窒素分圧の精密制御を両立しています。

グループは、生成される窒素ガス量を高い精度と再現性で制御できることを実証しました。窒素分圧の異なるMEMSガスセルを効率的に作製し、コヒーレントポピュレーショントラッピング(CPT)共鳴特性を評価した結果、原子時計の性能を最大化する窒素分圧条件を明らかにし、その条件を量産プロセス上で最適化できることを示しました。本成果は、超小型原子時計用ガスセルの設計・最適化を加速する基盤になるとしています。

論文は2026年10月7日にオンラインで掲載され、『IEEE Open Journal of Ultrasonics, Ferroelectrics, and Frequency Control』に収載されました。

出典:京都大学 大学院工学研究科 2026年11月20日 掲載/掲載誌:IEEE Open Journal of Ultrasonics, Ferroelectrics, and Frequency Control/DOI:10.1109/OJUFFC.2026.3739231
https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20261119

FrontJournalの解説

この研究分野について

原子時計は、原子が特定の周波数の電磁波に反応する性質を時間の基準に使う時計です。小型版の「超小型原子時計」(チップスケール原子時計)は、半導体の微細加工で作る「MEMS」(微小電気機械システム)の技術で組み立てます。最初の商用品として2011年に米国の「Symmetricom」が発売した「SA.45s」は、大きさが4×3.5×1.1センチメートル、消費電力が115ミリワットでした。

時計の心臓部は、原子の蒸気を封入した小さな容器「ガスセル」です。「SA.45s」のセルは約2立方ミリメートルで、セシウムの蒸気が入り、バッファガス(原子が壁にぶつかる回数を減らす緩衝用のガス)も加えられています。ルビジウムを使う今回の成果の対象でも、窒素がバッファガスの役目を担います。

①置く微粒子の量で窒素の量を決める仕組み

バッファガスは、圧力を上げるほど共鳴の幅が細くなる一方、一定の圧力を超えると衝突による広がりが現れ、時計の周波数も圧力に応じてずれます。窒素の圧力には、性能を最大にする最適な値があります。

ウェハ単位でセルにアルカリ金属を入れる方法の一つに、アジ化バリウムを使う化学反応を用いるものがあります。2022年に『Micromachines』誌へ掲載された論文は、反応で生じた窒素が残ったバリウムと結びつくと圧力が時間とともに下がり、CPT(2色のレーザー光で原子を光が吸収されない状態にし、その共鳴を時間の基準にする方式)の周波数がずれると述べています。

今回の「RbN₃」は、熱処理でルビジウム原子を生むと同時に、窒素ガスも放出します。ガラスウェハ上に置く微粒子の量を変えれば、セル内の窒素の圧力も変えられます。

②窒素の圧力を変えたセルを同じウェハで作って比べる

研究グループは、窒素分圧の異なるガスセルを効率的に作り、CPT共鳴の特性を評価しました。その結果、原子時計の性能を最大にする窒素分圧の条件が分かり、量産のプロセス上でその条件に合わせ込めることを示しました。

共同発表した「NICT」の発表資料は、従来は製造後にばらつきを評価するしかなかった窒素分圧を、設計どおりに制御できる製造基盤と位置づけています。用途の例には、GNSS(衛星測位システム)の補完・通信網の時刻同期・衛星搭載機器・自動運転を挙げています。

FrontJournalからのひとこと

窒素の量を設計値として扱えるようになれば、セルづくりは、作ってから性能を確かめる方法から、狙った性能で作る方法に近づきます。小型機器へ時計を組み込む開発者にとっては、性能のそろったセルを量産で得られることが、採用を考える際の前提になります。

FrontJournal編集部

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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