Booon|長崎大学発の「昆虫飼料」を開発するディープテック企業

株式会社Booon(ブーン)

Booon「昆虫飼料」を開発|研究領域=甲虫の幼虫を廃棄物で育て飼料に/強み=魚粉の一部を昆虫で置き換え/将来性=糞は肥料に、地域で資源循環

企業紹介|Booonとは?

養殖魚や家畜のたんぱく源を国内で生産する技術として、注目を集める「昆虫飼料」。株式会社Booonは、その社会実装を目指す、長崎大学発の環境系ディープテック企業です。甲虫の幼虫であるミルワームを原料にした水産飼料「booonエビ用1号」や、ミルワームの育成装置「Worm Pod」を、養殖事業者などへ向けて開発しています。

キーワード「昆虫飼料」

昆虫飼料は、昆虫を育てて粉末などに加工し、魚や家畜のたんぱく源として使う飼料です。特徴は、食品工場などから出る食品廃棄物を餌にして、原料の昆虫を育てられる点にあります。養殖場では、遠方から輸入する魚粉の一部を、国内で生産した昆虫の原料に置き換えられます。

市場課題|魚粉の価格が高騰し、養殖飼料の費用が膨らむ

現状の養殖飼料の課題|現状は、魚粉の高騰で養殖の飼料費が膨らみやすい/魚粉の高騰で飼料費が増加/昆虫の飼育は餌代と人件費が負担

魚粉の高騰で飼料費が増加

養殖魚の飼料に多く使われてきた魚粉は、価格の高騰が続いています。原料の魚は天然資源であるうえ、新興国で水産物の消費が増えて養殖の需要が世界的に伸び、国際情勢の緊迫も価格を押し上げてきました。飼料費が膨らむほど、養殖業者の経営は圧迫されかねません。

昆虫の飼育は餌代と人件費が負担

魚粉の代わりとして注目される昆虫も、生産には魚粉とは別の費用がかかります。昆虫の飼育では餌代に加え、温度を保つための電気代や、飼育作業の人件費が発生します。こうした費用を下げることが、昆虫を飼料原料として広く使うための課題です。

他にも、魚粉の原料となるカタクチイワシの乱獲による資源の枯渇、遠方から輸入する魚粉の輸送にともなう二酸化炭素の排出、食品工場から毎日大量に出る食品廃棄物の処理、といった課題があるといわれています。

FrontJournalの解説
  • 魚粉魚を加熱して乾かし、粉末にした飼料原料である。たんぱく質を多く含み、養殖魚の飼料に広く使われてきた。原料の多くはカタクチイワシなどの天然の魚で、漁獲の状況によって価格が変わりやすい。

Booonの強み|「昆虫飼料」を開発

Booonが「昆虫飼料」を開発|今後は、昆虫で魚粉の一部の置換が可能に/ミルワームで魚粉の一部を置換/餌と自動化で費用抑制を目指す

ミルワームで魚粉の一部を置換

養殖飼料のたんぱく源は魚粉が中心で、その供給量は天然魚の漁獲量に左右されます。

同社が飼料の原料にするのは、チャイロコメノゴミムシダマシという甲虫の幼虫「ミルワーム」です。ミルワームは魚粉に代わるたんぱく源として期待される昆虫で、同社は食品加工工場などから出る野菜くずや加工残渣(加工の過程で残る食材のくず)を餌にして育てます。育てたミルワームの粉末は、エビ向けの水産飼料「booonエビ用1号」の主な動物性原料となり、魚粉の一部を置き換える設計です。養殖業者にとっては、魚粉の価格変動の影響を受けにくい飼料の選択肢が広がります。

餌と自動化で費用抑制を目指す

ミルワームの餌には小麦ふすま(小麦を製粉するときに出る表皮や胚芽)が一般的ですが、餌代がかさみやすい点が難点です。

サトウキビの搾りかすであるバガスは、それだけを餌にするとミルワームが育ちにくい素材です。同社は、バガスにビール粕などの醸造の過程で出る廃棄物を加えた餌で、ミルワームを育てられることを見いだしました。コンテナ型の育成装置「Worm Pod」は、センサーで測った環境のデータをもとに、IoT(機器をインターネットにつなぐ技術)とAIで温度・湿度・換気・給餌を自動で制御します。昆虫の餌を製糖や醸造の廃棄物でまかなうことができるようになり、自動化とあわせて餌代や人件費を抑えた運用を目指しています。

FrontJournalの解説
  • バガスサトウキビから砂糖の原料となる汁を搾った後に残る、繊維質の搾りかすである。製糖の過程で大量に発生する廃棄物であり、それだけを餌にするとミルワームは育ちにくい。

昆虫飼料の未来|水産養殖から農業へ広がる資源循環

循環型の昆虫飼料が変える未来|養殖から農業へ、廃棄物の循環を広げる/糞が有機JAS資材に登録/養殖魚や養鶏の飼料で実証/食品廃棄物の地域循環を目指す

糞が有機JAS資材に登録

同社の「ミルワームフラス」は、2026年7月に有機JAS資材リスト(有機農産物の生産に使える栽培資材の一覧)に登録されました。フラスはミルワームの糞で、鶏糞と同程度の窒素・リン・カリウムを含むため、農作物の肥料として使えます。長崎大学でのトマトの施肥実験では、芽生えや本葉の成長が早まったことが確認されています。有機農産物を育てる農家も、飼料の生産で出た副産物を肥料に使えるようになりました。

養殖魚や養鶏の飼料で実証

ミルワームのたんぱくを使った飼料の実証実験を、同社は水産養殖と養鶏で進めています。マダイやブリなどの養殖で確かめるのは、魚粉を使った既存の飼料と比べて、魚の成長の速さや健康状態に問題がないかという点です。エビ類、とくにバナメイエビ向けには、水産飼料「booonエビ用1号」の実証や共同開発に取り組むパートナーを募っています。有効性が確かめられれば、養殖業者が魚粉の一部を国産の昆虫原料に切り替える選択肢が生まれます。

食品廃棄物の地域循環を目指す

同社が目指すのは、人の食べ残しをミルワームの餌にし、そのミルワームで育てた魚や家畜を再び人の食卓へ戻す、循環型の食料システムを地域ごとに実現することです。「Worm Pod」は遊休地に置けるため、食品廃棄物が出る地域の近くで原料を生産できます。想定される導入先は、水産・畜産の事業者や、実証の場を求める自治体・大学。焼却処分されていた食品廃棄物が地域の資源に変われば、飼料の原料を地元でまかなえるようになります。

会社概要|株式会社Booon

長崎大学の卒業生が創業

株式会社Booonは、2022年11月に長崎県長崎市で設立されました。創業者の一人は、長崎大学経済学部を卒業した代表取締役の橋爪海氏です。同社は長崎大学の認定ベンチャーで、長崎大学発ベンチャーの第8号にあたります。「すでにあるもので食糧問題を解決する」を使命に掲げ、食品廃棄物から昆虫由来の代替たんぱく質を開発・製造しています。

長崎大学の複数学部と共同研究

同社は、長崎大学の複数の学部と共同研究を進めています。2023年2月には、情報データ科学部の小林透教授(当時)の研究グループと「Worm Pod」の共同研究を始め、環境科学部、海洋未来イノベーション機構、工学部の研究者も連携しました。環境科学部の服部充准教授との共同研究から生まれたのが、バガスとビール粕などを使うミルワームの育成方法です。2024年1月には、「X-Tech Innovation 2023」グランプリファイナルで代表の橋爪氏が最優秀賞を受けました。同じ月に同社は、農林水産省が主催する「INACOMEビジネスコンテスト2023」でも審査員特別賞・アグリ総研賞・三菱総合研究所賞を受賞しています。

シードで総額1.2億円を調達

同社は、Hero Impact CapitalとβVCを引受先とするシードラウンド(事業の立ち上げを支えるごく初期の資金調達)で、総額1.2億円の資金調達を実施しました。資金は、ミルワームの自動生産システムの開発と規模の拡大、佐賀県鳥栖市の工場での生産体制の強化に充てます。フラスや飼料原料の研究開発と実証も、この資金で加速させる計画です。

会社情報

会社名株式会社Booon(Booon Inc.)
所在地長崎県長崎市油屋町1-1 FFG思案橋ビル1F(本社)。工場:佐賀県鳥栖市
設立2022年11月11日
代表代表取締役 橋爪海
資本金900万円
調達シードラウンドで総額1.2億円(引受先:Hero Impact Capital、βVC)
事業昆虫由来の代替たんぱく質の開発・製造。水産飼料「booonエビ用1号」、ミルワームフラスの有機質肥料「ミルミル育つ」、自律分散型ミルワーム育成装置「Worm Pod」
技術領域食品廃棄物・バガス・ビール粕を餌にしたミルワームの生産、IoTとAIによる飼育の自動制御、魚粉代替の水産飼料
連携長崎大学(情報データ科学部・環境科学部・海洋未来イノベーション機構・工学部)。長崎大学生活協同組合
採択X-Tech Innovation 2023 グランプリファイナル 最優秀賞(2024年1月)。INACOMEビジネスコンテスト2023 審査員特別賞・アグリ総研賞・三菱総合研究所賞(2024年1月)
URLhttps://booon.co.jp/

編集後記|FrontJournal編集部より

Booonの取り組みは、食品廃棄物や製糖・醸造の副産物をミルワームの餌にし、飼料と肥料に変えるものです。餌の配合から育成装置、飼料と肥料の製品化までを一つの流れとして組み立てている点に、事業の広がりが感じられます。単なる魚粉の代わりではなく、地域で出る廃棄物を地域の養殖や農業に戻す仕組みとして設計されていることが、同社の昆虫飼料の核心といえます。長崎大学からは、同社のほかにも多様な分野のスタートアップが生まれており、その顔ぶれは長崎大学発スタートアップ10選でも紹介しました。

ミルワームが支える資源循環が、各地の養殖場や畑へどこまで広がるのか、今後の展開に注目していきます。

FrontJournal編集部

出典:「Gビズインフォ」(経済産業省)(2026年9月30日に利用)を加工して作成

本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。

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