「国内初の技術を用いたDirect Ocean Capture（DOC）の研究開発を開始 ～海洋からの高効率CO2回収技術の開発を産学官連携で加速～」
株式会社GSユアサ、東邦ガス株式会社、国立大学法人北海道大学は、水素ポンピング方式と電気透析法を組み合わせたDirect Ocean Capture（DOC：海洋二酸化炭素直接回収）の研究開発を開始したと発表しました。水素ポンピング方式は、少量の水素を用いてごくわずかな電力で水素イオンを供給する方式で、DOCへの適用は国内で初めての技術適用としています。この研究は、NEDOの「フロンティア育成事業」の採択領域「海洋CDR（二酸化炭素除去）の工業的技術開発」に採択され、北海道大学が代表機関を務めます。
出典：株式会社GSユアサ 2026年9月17日 ニュースリリース／東邦ガス・北海道大学と共同発表
https://newsroom.gs-yuasa.com/news-release/431
DOCは、海水に溶けているCO2を直接回収する技術です。海水は大気中のCO2を吸収しているため、海からCO2を取り出せば、結果として大気中のCO2を減らせます。日本は周囲を海に囲まれており、その地理的な条件を生かした省電力のDOC技術の社会実装が、今回の研究開発の目標です。
電気透析は、電気の力でイオンを膜越しに動かして物質を分離する方法です。今回は、水素ポンピング方式で水素イオンを少ない電力で供給し、この電気透析法と組み合わせてDOCに適用します。CO2を取り出すために必要な電力を減らし、回収のコスト低減と実用化をめざします。
GSユアサは電気透析セルの流体シミュレーションと設計を担当し、東邦ガスはシステム全体のCO2回収に必要なエネルギーとコストの評価を担当します。北海道大学はラボスケールでの実験を行います。3者は、CO2の分離回収技術の開発を通じて、カーボンリサイクル社会の構築に貢献するとしています。
今回の発表は研究開発の開始を知らせるもので、事業の期間、予算、回収量などの数値目標への言及はありません。電力の使用量が大きな課題とされる海洋CO2回収で、水素ポンピング方式という別の手段を試す事例として注目されます。詳細は各社の公式発表をご参照ください。
北海道大学の崔閏晶博士研究員と押木守准教授らが、溶液中を拡散する電子伝達体で微生物に電子を渡し、硝酸をアンモニウムに変換する技術を開発。従来のバイオフィルム法より最大8倍以上速い。
理化学研究所と関西学院大学の研究グループが、ショウジョウバエの腸細胞では栄養素の種類ではなく総量が細胞質の流動性として感知され、細胞の生死が決まることを示した。PNAS掲載の成果と、栄養感知の考え方が変わる意味を解説する。
名古屋大学の研究グループが、脂質ナノ粒子や細胞外小胞を患部で持続的に放出する生体吸収性ナノファイバーシートを開発。卵巣がんモデルでの検証結果を編集部が解説。
UntroD Capital Japanは理化学研究所と、休眠を誘導する神経を働かせて冬眠に似た状態をつくる化合物を探す共同研究を始めたと発表しました。救急搬送や臓器保存への応用を見据えています。
株式会社テクノライジングは、5度ごとに角度が止まる関節可動域計「カチカチゴニオ」を開発する大阪公立大学発の企業。2015年に大阪府堺市で設立されました。
C4Uは、ゲノム編集「CRISPR-Cas3」を実用化する大阪大学発の企業。標的の上流側を広く削る特性で遺伝性疾患の治療法を開発し、シリーズA・Bで約24億円を調達（2023年）。
マイクロ波化学は、原料そのものを発熱させるマイクロ波プロセスで化学品を製造する大阪大学発の企業。2007年設立、2022年6月に東証グロース市場へ上場し、資本金は約28億円。
ピクシーダストテクノロジーズは、波動制御で音を設計する筑波大学発の企業。会話を可視化する「VUEVO」や吸音材「iwasemi」を提供し、2026年5月に約33億円を調達しました。
回収したCO2と水と再生可能エネルギーの電気からジェット燃料を製造する米国のTwelve。代替燃料の供給の課題、電気分解の仕組み、米国初の商業工場AirPlant Oneの稼働、約967億円の資金調達を解説します。
大学発スタートアップの採用事情を解説。採用されやすい職種、採用で見られるポイント、経験別・フェーズ別に評価される経験、書類選考のコツ、応募前に確認すべきこと、向いている人を紹介。
半導体スタートアップへの転職を考える方向けに、ファブレス/製造/AIアクセラレータの違い・採用事情・年収・入社前の確認点・転職ルートを出典付きで解説。ビジネス職も含めた判断材料を整理します。
鉄と窒素を原料とする「窒化鉄磁石」で、レアアースに偏らない永久磁石を開発する米国のNiron Magnetics。仕組み、スピーカーへの採用、米国防総省の条件付き融資とホンダの出資までを解説します。
本記事は、FrontJournalが公開情報をもとに独自に分析した第三者コンテンツであり、対象企業・研究機関の公式見解ではありません。
この企業の方へ
内容に誤り・更新が必要な点があれば、可能な限り速やかに修正します。お気づきの点はお問い合わせまでご連絡ください。